「Ｋが転職した後、常務がなかなか積極的に発言しない新入社員を激励しようとして、『以前、うちにはＫという社員がいて……』っていう話をしたんだ。お前は、若手の中ではズバズバ物を言う方だったから、常務の印象に残っていたんだな。それが、段々話に尾鰭がついて大きくなり、いつのまにか『伝説の社員』になっちゃったんだよ。かくいう俺も、若手に発破をかけるときは、お前の伝説を使わせてもらっているよ。事実とはだいぶ違
『伝説の社員』の事実... の続きを読む
日本のそれは、両者の中間にあるとみなすことができる。つまり、日本の雇用システムは、その市場のメカニズムを両者の中間程度には機能させていると理解してよい。ただし、ここでいう市場は、失業からの脱出のための、つまり多くの場合、以前の職業とは異なる職業への移動のための市場である。この意味での市場と、同一職業内での移動の意味での市場とは、制度的にまったく異なっている。後段で述べるように、前者の意味での市場が
長期勤続と中程度の流動性... の続きを読む
会社に対する評価は、相対評価が原則だ。現実には、現在勤めている会社と別の会社とを客観的に比べることは難しいし、「自分にとってどうか」という観点からこれを行っても、難しいにちがいない。しかし、原則論を言うと、現在勤めている会社の絶対的な満足度は高くても、より満足度の高い会社があれば躊躇なく転職する方がいいし、もっと言えば、そういう会社はないかと、常に積極的に探す心がけが必要だ。会社に頼らずに、かつ人
会社は相対評価... の続きを読む
雇用創出にはもうひとつ、産業政策的な流れがある。将来的にあらたな有望産業を生み出し、雇用も創出するような政策である。たとえば、政府は2009年４月に経済危機対策として、低炭素革命、健康長寿・子育て・21世紀型インフラ整備の３分野に重点投資を行い、最大50兆円の需要創出と、最大２００万人の雇用創出を行うとした。未来へ向けての産業振興としてはまったく異論はないのだが、はたしてこれは雇用対策なのだろうか
産業政策的な雇用創出とは... の続きを読む
少なくとも製造業に関する限り、日本型雇用システムはその競争優位を失った、あるいは失うであろうといった議論を退けることができる。むしろ確かなことは、日本型雇用システムを放棄すれば、これまでの競争優位は消失するということである。これに関連して、金融業に関してやはり述べておく必要がある。雇用情勢のさらなる悪化が確実に予想されるのは金融業においてであり、その雇用システムがとりわけコストの増大とパフォーマン
日本型雇用システムを放棄すれば製造業での競争優位は... の続きを読む